2011年4月30日土曜日

2011年4月29日 ポートフォリオ

今月は全ての株式クラスの評価額が前回より上がっています。

全世界の株式市場が余りに堅調だと少し怖くなります。

最近少し心配をしているのは中国のバブルです、
「EEM iShares MSCI Emerging Markets Indx」
「VWO Vanguard Emerging Markets」
ともに中国の組入れ比率は高めです。

中国の比率を段階的に引き下げたいと思っています。
「DGS WisdomTree Emerging Mkts Small Cp Div Fd」などのエマージングクラスでバリュー系のETFを利用するか、タイ・インドネシアなどの個別の国に連動するETFを追加購入するのが良いかと思っています。

個人投資で別にベンチマークがあるわけでもなく、「+5%」程度のリターンを希望しているのであまりリスクをとりたいとは思っていません。


以下、現在のポートフォリオ(青時は新規)

【流動資産】
日本円
ドル
【日本株式】
2503 キリンHD
2665 MKI
2802 味の素
4968 荒川化学
6718 アイホン
6896 北川工
6957 芝浦電子
7203 トヨタ自
7503 アイ・エム・アイ
7749 メディキット
9652 日本医療
9986 蔵王産業

【外国株式 先進国】
IVV iShares S&P 500 Index
IJR iShares S&P SmallCap 600 Index
DVY iShares Dow Jones Select Dividend
VB  Vanguard Small-Cap
EFA iShares MSCI EAFE Index Fund
EFV iShares MSCI EAFE Value Index
VGK Vanguard European

【外国株式 新興国】
EEM iShares MSCI Emerging Markets Indx
VWO Vanguard Emerging Markets
DGS WisdomTree Emerging Mkts Small Cp Div Fd
EWZ iShares MSCI Brazil Index
HDB HDFC BANK LIMITED(インド個別銘柄)

【セクター別投資】
KXI iShares S&P Global Consumer Staple
IXJ iShares S&P Global Healthcare Sect

【オプション】
IWM(iShares Russell 2000 Index) put option sell

2011年4月29日金曜日

金ETFでCovered call(カバード・コール) ~配当に順ずる継続的収入~

2011年3月27日の記事の紹介です。

金、新興諸国のETFをCovered call(カバード・コール)しましょうという記事です。

「特に、金ETFは配当がないので、Covered call(カバード・コール)を利用すれば配当に替わり継続的な収入があります。」とのことです。

個人的にもボラティリティーが大きく配当のないコモディティー関連のアセットクラスとCovered call(カバード・コール)は相性が良いと思っています。

▽▽要約▽▽

ETFは株と同様に投資に利用できます、また個別株より分散されているのでボラティリティーが低いです。

金のETFも興味深いですが、ネガティブな側面として配当がありません。

しかし、Covered call(カバード・コール)を利用すれば金ETFからも継続的な収入が入ります。(キャッシュフローがプラスになりますということです。)

新興諸国の株式も保有するべきだが、正確な情報を入手することは難しいです。

そういう場合もETFを利用するにはいいケースです。

レバレッジETFもありますが、ボラティリティーが高いので気をつけるように。

△△△△△△

以下、引用

Gold And Emerging Markets ETFs For Selling Covered Calls27.03.2011 
Author: Robert Tolley
Individual stocks have a drawback in that they can be quite volatile. That’s why people created indexes, mutual funds, and exchange traded funds (ETFs) — to help smooth out the single stock volatility. ETFs are collections of assets that trade like a single stock. Because they have options available you can use them for covered calls. The inherent diversification they provide usually makes them a less volatile security than individual stocks. If one of the stocks that is part of an ETF drops suddenly then the effect will be felt less by the ETF that contains that stock than by the stock itself.
Many ETFs track a specific index, allowing you a convenient way to trade the index. Take IWM, for example, which represents an ETF that is comprised of two thousand stocks that make up the Russell 2000. When you purchase IWM you are buying a basket made up of two thousand stocks. Other popular ETFs include the NASDAQ 100 (symbol QQQQ) and the S&P 500 (symbol SPY). And there are ETFs to track specific commodities, sectors, or countries. For example, EWZ tracks Brazil, EWJ tracks Japan, XLF tracks financial stocks, and GLD tracks gold bullion.
GLD is an interesting one given investor interest in owning gold. But one negative is that GLD doesn’t pay cash dividends. However, by using covered calls you can generate recurring income from gold, too. Buy a gold ETF and write calls (at-the-money if you’re neutral on gold, or out-of-the-money if you’re bullish on gold). GLD is the most liquid gold ETF and definitely the best bet for covered call trading. UGL is 2x leveraged and therefore quite volatile, and DGL has very small open interest.
Everyone needs at least some exposure to emerging markets for proper diversification. But emerging markets information is hard to come by, inconsistent, and in a format that is difficult to digest. So it’s another good case for ETFs. The most popular emerging market ETF is EEM (iShares MSCI Emerging Markets Index Fund), which has nearly $41 billion in assets and is highly liquid. Another choice, if you want to limit your exposure to just China, for example, would be to use iShares FTSE/Xinhua China 25 (FXI).
There is one kind of ETF that you should not get involved with for covered calls, and that would be the leveraged ETFs. Leveraged ETFs are designed to be much more volatile than an unleveraged ETF. You can typically identify leveraged ETFs because they have words in their name like “double”, “ultra”, “triple”, “2x”, “3x”, or “leveraged”. Leveraged ETFs are mostly used by day traders and are not appropriate for conservative income-oriented investors. It can be tempting because the premiums are almost always pretty high. But there’s a reason for those fat premiums, so beware! Leveraged ETFs are, by design, two or three times more volatile than their unleveraged counterparts.
Born To Sell, http://www.borntosell.com, is a website dedicated to covered call options. To read more about covered calls, subscribe to the free options newsletter.

2011年4月28日木曜日

NY株、2年11カ月ぶり高値 追加量的緩和策を6月末で終了

アメリカ、先進国、新興諸国を含め世界的に株式は好調なようですね。

ishipponのポートフォリオも株式クラスは全て値上がりをしています。

たぶん、アメリカとしては景気も回復基調になってきたので「昨年秋に開始した総額6000億ドルの追加量的緩和策を予定通り6月末まで継続した上で終了する」判断をしたのではないでしょうか

吉と出るか凶と出るか、これが原因で市場が暴落しないことを願っています。


以下、引用。

NY株、2年11カ月ぶり高値=FOMCで買い安心感〔米株式〕(27日)
時事通信 4月28日(木)5時30分配信
【ニューヨーク時事】27日のニューヨーク株式相場は、米連邦準備制度理事会(FRB)の追加量的緩和策が予定通り6月末で終了することなどが連邦公開市場委員会(FOMC)声明などで示されたため、買い安心感が広がった。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比95.59ドル高の1万2690.96ドルと、2008年5月20日以来、約2年11カ月ぶりの高値で終了した。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同22.34ポイント高の2869.88で終了した。
ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比5257万株増の9億5915万株。
同日のFOMC声明は、昨年秋に開始した総額6000億ドルの追加量的緩和策を予定通り6月末まで継続した上で終了することを表明。これまで、地区連銀総裁らからインフレ抑制に向けて超金融緩和策の転換に関する発言が相次いでいたため、「予定通りの結果となったことで、様子見していた投資家に安心感が広がった」(中堅証券)。バーナンキFRB議長による初の記者会見も「これまでの政策が当面継続されるとの見方が確認された」(別の証券会社)ことで、さらに上げ幅を拡大した。
個別銘柄では、前日引け後に強気の決算見通しを発表したアマゾン・ドット・コムが8%近く値上がりしたほか、大型買収を発表したジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J)も小幅高。このほか、ゼネラル・エレクトリック(GE)やファイザーなどの上昇が目立った。一方、前日約7700万人の個人情報流出の可能性があると発表したソニーの米国預託証券(ADR)は約2.5%下落した。(了)

アメリカ市場のETF売買ボリューム ランキング


2011年4月26日時点

アメリカ市場のETFのVolumeランキングです。

optionの取引、coverd call をするなら流動性のあるETFを選んだほうが良いと思います。

「iPath S&P 500 VIX Short-Term Futures ETN」「United States Oil」「SPDR Gold Shares」なんかも投機(ゲーム)として取引するには面白いかもしれません。

資産運用としては「iShares Russell 2000 Index」のcoverd call か cash secured put writing が手堅いと思います。

.
Fund NameTickerCategoryFund FamilyVolume (Intraday)Volume (3 mo Avg)
.
SPDR S&P 500SPYLarge BlendState Street Global Advisors65760002170913000
.
iShares MSCI Emerging Markets IndexEEMDiversified Emerging MktsiShares3347431869440500
.
Financial Select Sector SPDRXLFFinancialState Street Global Advisors3008603866713800
.
PowerShares QQQQQQLarge GrowthPowerShares2537671663933800
.
iShares Russell 2000 IndexIWMSmall BlendiShares2345689956945500
.
iShares MSCI Japan IndexEWJJapan StockiShares1763865051612900
.
iShares Silver TrustSLVCommodities Precious MetalsiShares18984626937005900
.
ProShares UltraShort S&P500SDSBear MarketProShares856214526068800
.
Vanguard MSCI Emerging Markets ETFVWODiversified Emerging MktsVanguard1296918722409600
.
Direxion Daily Financial Bull 3X SharesFASFinancialDirexion Funds974142722274600
.
iPath S&P 500 VIX Short-Term Futures ETNVXXLong-ShortiPath1123600721795900
.
Energy Select Sector SPDRXLEEquity EnergyState Street Global Advisors707713917802500
.
iShares MSCI EAFE IndexEFAForeign Large BlendiShares1159573217672200
.
United States OilUSOCommodities EnergyUnited States Commodity Funds LLC664020516800200
.
iShares FTSE China 25 Index FundFXIChina RegioniShares759171516181900
.
Industrial Select Sector SPDRXLIIndustrialsState Street Global Advisors969042615899000
.
SPDR Gold SharesGLDCommodities Precious MetalsState Street Global Advisors1559686113981800
.
United States Natural GasUNGCommodities EnergyUnited States Commodity Funds LLC954857113899300
.
iShares MSCI Brazil IndexEWZLatin America StockiShares829986913725600
.
ProShares Ultra S&P500SSOLarge BlendProShares544933513368400
.

2011年4月27日水曜日

土地付き戸建て 土地代は残る

ishipponの考え方です、
(資産運用・投資という視点からのマイホーム購入)

不動産を買うなら「土地付きの戸建て」の方が有利だと考えてます。

1.売却したとしても購入代金の約半分に当たる土地代は確実に残る。

2.第三者に売却しない限り一度建てればその人の子供の世代まで利用出来る。

また、マンションの場合は管理費や修繕積み立てもかなりかかります。(戸建てはそれが0円ですが、自分で補修の計画を立てる必要があります、ただマンションと異なり自分で修繕の内容を判断できます。)


資産運用の視点から見た場合

土地付き戸建て:土地に投資する(建物は消費です)

マンション:空間を消費する(便利な地域に空間を買う・消費する)

どちらが良いかは個人のライフスタイルや価値観で異なると思いますが、投資か消費という視点は必要かと思います。

2011年4月26日火曜日

米ナスダック 100指数の構成比変更 「アップル大幅低下」

米ナスダックOMXが、ナスダック100指数の構成銘柄比率の変更を発表しました。

アップルの比率は20.49%から12.33%に引き下げられます。

実施は5月2日。

インデックス投資をしている場合、このようなニュースに気を配る必要もあります。

特に、新たに指数採用となると、インデックス投資家は「インデックス採用銘柄プレミアム」を払う必要がある場合があります。

下記リンクの本にも詳しく書かれています。


対策としては、出来るだけ幅広い銘柄を対象とした指数を選ぶなどがあります。

以下、記事の引用

2011年4月6日 00:43 (ロイター)
米ナスダックが100指数の構成比変更へ、アップル大幅低下




4月5日、米ナスダックOMXはナスダック100指数の構成銘柄比率の変更を発表。アップルの比率は20.49%から12.33%に引き下げられる。実施は5月2日。


[ニューヨーク 5日 ロイター] 米ナスダックOMXは5日、ナスダック100指数の構成銘柄比率を変更することを明らかにした。82銘柄に関して、時価総額により一致した水準に調整するため比率を引き下げる。実施は5月2日。


変更に伴う投資家のポートフォリオ調整を受けて、目先のボラティリティーが高まることが予想される。


変更により最も影響を受けるのはアップル株で、100指数に占める同社の比率は現在の20.49%から12.33%に引き下げられる。ただ、アップルの構成比率は変更後も引き続き最大となる。


相対的に、アップルに比べアンダーウエートとなっていた他の大型ハイテク株の比率は高まり、マイクロソフトの構成比率は4.9%ポイント引き上げられる。


このほか変更が大きかった銘柄では、オラクルが3.4%ポイント、インテルは2.5%ポイント、シスコシステムズは2.1%ポイント、グーグルは1.6%ポイントそれぞれ引き上げられる。


5日午前の米ナスダック市場で、1428GMT(日本時間午後23時28分)現在、アップルは約0.5%安。一方、マクロソフトは1.2%高で推移している。

2011年4月25日月曜日

日陰でも育つ野菜

投資には全く関係ありません。

猫の額ほどの庭があるので、家庭菜園を始めようかと思っています。

小さい上にあまり日当たりも良くありません。

日陰でも育つ野菜を調べてみました。

▽▽▽

【日当たりと野菜の種類】


「強光が必要な野菜」
トマト、トウモロコシ、スイカ、メロン、ナス、ピーマンなど


「半日程度 日が当たれば育つ野菜」
コマツナ、ホウレンソウ、パセリ、ミョウガ、ミツバなど

△△△

ホウレンソウ、ミョウガ、ミツバあたりから試してみようかと思っています。

2011年4月23日土曜日

「ヤクザマネー」ヤクザ銘柄には要注意



「ヤクザマネー」の感想。

個別株投資、特に小型バリュー株を調べていると多々怪しい銘柄があります。

ファンダメンタル分析などの真面目な視点は当然に重要ですが、

「ヤクザマネー」に描かれているような「仕手銘柄」「ヤクザ銘柄」という視点も必要だと思います。

ishipponとしては投資をする際に出来るだけ複数の視点で分析するようにしています。


「ヤクザマネー」に記述されている「ゼクー」の舞台裏に暴力団が絡んでいたことは初めて知りました。

▽▽「ゼクー」について▽▽

かつて居酒屋「とりあえず吾平」を経営していた企業。東証マザーズに上場していたが、事業をジー・テイストに譲渡し2005年に準自己破産。

△△△△

「仕手銘柄の舞台裏」や「共生者」についての記述は勉強になります。

初めから用意周到に仕組まれているゼクーのような仕手株に個人投資画が投資をしても儲かるはずがありません、出来る限り係わるべきではないと思います。

お勧めのカバード・コールのブログ「Born to Sell」

お勧めのオプションのサイトを紹介します。

「Born to Sell」
https://www.borntosell.com/

投資ツールがメインのサイトですが
入会や投資ツールを使用しなくてもサイトを見ることができます。

「Covered Call Tutorial」
「Blog」

は参考になる情報が多いです。

初心者に向けの情報も多いので、勉強にはもってこいです。
客観的な情報に基づいた記事もあります。

2011年4月21日木曜日

NY株急落 オプションは取引成立

4月19日の話題ですが、

相変わらず相場は一進一退をしているようですね。

19日はIWMのput optioをsellしていました。

OTM(アウトオブザマネー)のオプションでしたが相場が急落したため、無事に取引が成立しました。

optionは株式と異なる動きをするため、相場が上下しているときは気休めになります。

日本も震災で大変ですが、アメリカ市場もあまり順調ではないようですね。


以下、記事の引用。

NY株急落、金は高騰=米金融市場混乱
2011年04月19日06時42分
提供:時事通信社


【ニューヨーク時事】週明け18日のニューヨーク金融市場は、米格付け大手スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)が米国債の格付け見通しを引き下げたことを受け、株式、債券、ドルが一気に売られ、朝方は一時「米国売り」の様相を呈した。ただその後は「実際の格下げまでには時間的猶予があり、政府および議会の対応次第では格下げを回避できる」(米エコノミスト)との見方が広がったことから不安が幾分和らぎ、いずれの市場も一時の安値からは戻した。


株式市場ではダウ工業株30種平均が一時250ドル近く急落。引けにかけてやや戻したものの、前週末終値比140.24ドル安の1万2201.59ドルと、大幅安で取引を終えた。債券市場では価格と逆に動く長期金利が発表直後は急上昇したが、その後は低下に転じ、10年物米国債利回りは前週末引け水準比0.03%ポイント低下の3.38%で終了した。


また、外国為替市場ではドル売りの動きが一時加速。ただその後は、徐々に落ち着きを取り戻す展開となった。午後5時現在は82円62~72銭と、前週末同時刻比43銭の円高・ドル安。


一方、金塊先物相場はリスク回避の動きから買いが集まって一段と上昇。中心限月の6月物は前週末終値比6.90ドル高の1オンス=1492.90ドルと、1500ドルの大台目前で終わった。 

2011年4月19日火曜日

アムンディ・ターゲット・ジャパン・ファンド 2011年3月31日 保有銘柄

アムンディ・ターゲット・ジャパン・ファンド 2011年3月31日 保有銘柄

ishipponが注目しているバリューファンドの保有銘柄です。

保有銘柄にあまり変化はないようです。バリュー投資は平均に回帰するのに時間がかかるのでファンドの回転率は低いことが多いようです。

青地は個人的に気になる銘柄です。

以下、保有銘柄トップの一覧

1961 三機工業:トヨタや三井系に強い総合設備工事の大手。PBRは0.48倍と割安。

6935 日本デジタル研究所:財務専用ソフトの大手。時価総額並みの現預金・有価証券を保有。

6592 マブチモーター:小型モーターで世界トップ。過去8年間で1,200万株の自社株買いを実施。

4547 キッセイ薬品工業:中堅医薬品メーカー。増配傾向で2011年3月期も2円の増配計画。

5946 長府製作所:石油給湯器トップ。時価総額並みの現預金・有価証券を保有。

4186 東京応化工業:半導体用フォトレジスト最大手。財務内容は健全で株主還元の向上に期待

4212 積水樹脂:道路資材でトップ。2011年3月期は過去最高益予想で増配に期待。

6113 アマダ:板金機械でトップ。業績回復による増配に期待。

8355 静岡銀行:地銀上位行。2011年4月に2年連続の2,000万株の自社株買いを発表。

6804 ホシデン:任天堂向けが売上高の8割を占める電子部品。PBRは0.58倍。

2011年4月18日月曜日

2011年4月13日 ポートフォリオ

日本株の個別銘柄の詳細を追加しました。
一応、バリュー投資(資産バリュー)をしているつもりなのでPBR(PER)は確認をしますが、あまり細かいファンダメンタル分析はしていません。

時間も金も技術もない素人個人がファンダメンタル分析をしても市場をアウトパフォームできるとは思っていません。

一番重視しているのは「アセットアロケーション」に従いリバランスをすることです。

日本株式についてもインデックスファンドを利用してもいいのですが、現時点で日本株式バリューインデックスETFなどがないので個別銘柄を組み合わせています。

また、個別銘柄選択はゲームとしてなかなか面白いので興味の範囲でしています。

ポートフォリオの中の日本資産のウェートを維持する目的で個別銘柄を購入しているため「リターン」については重視していません。

株は上がる時はあがるし、下がる時は下がります。将来の予測は不可能です。常に市場に参加しポジションを維持することが大切だと思っています。

【追加購入】
2503 キリンHD
2802 味の素
7203 トヨタ自

【売却】
(NEXT FUNDS)東証REIT指数連動型上場投信(東証:1343)を売却しました。

【optio】
IWM(iShares Russell 2000 Index)のプット・オプション(put option)をショート(sell)


以下、現在のポートフォリオ(青時は新規)

【流動資産】
日本円
ドル

【日本株式】
2503 キリンHD
2665 MKI
2802 味の素
4968 荒川化学
6718 アイホン
6896 北川工
6957 芝浦電子
7203 トヨタ自
7503 アイ・エム・アイ
7749 メディキット
9652 日本医療
9986 蔵王産業

【外国株式 先進国】
IVV iShares S&P 500 Index
IJR iShares S&P SmallCap 600 Index
DVY iShares Dow Jones Select Dividend
VB  Vanguard Small-Cap
EFA iShares MSCI EAFE Index Fund
EFV iShares MSCI EAFE Value Index
VGK Vanguard European

【外国株式 新興国】
EEM iShares MSCI Emerging Markets Indx
VWO Vanguard Emerging Markets
DGS WisdomTree Emerging Mkts Small Cp Div Fd
EWZ iShares MSCI Brazil Index
HDB HDFC BANK LIMITED(インド個別銘柄)

【セクター別投資】
KXI iShares S&P Global Consumer Staple
IXJ iShares S&P Global Healthcare Sect

【オプション】
IWM(iShares Russell 2000 Index) put option sell

2011年4月17日日曜日

4月16日 プット・オプション(put option)は行使されず

4月16日が期限のIWMのプット・オプションを売っていました。権利が行使されずプレミアム分がそのまま利益となりました。

ポジションの詳細は
IWM (iShares Russell 2000 Index)
期限:2011年4月16日
ストライクプライス:@78.00
オプション:PUT

来月も引き続きプット・オプションの売り、キャッシュ・セキュアード・プットを行う予定です。

結果論になりますが3~4月にかけてはアメリカ市場は上げ相場でしたので、put optionをsellしないで素直にiwm(iShares Russell 2000 Index)をbuyした方がリターンは高かったです。

しかし、将来の株価はどちらに動くかわかりません、上げ相場でも下げ相場でも確実にキャッシュの入るoptionは魅力的です。

2011年4月15日金曜日

お勧めのカバード・コールのブログ「ETF Covered Calls」

ETFを利用したcovered callを実践しているブログを紹介します。

アメリカのブログですが参考になります。

ETF Covered Calls

実際のポジションも公開されているので勉強になります。

日本では「医学と投資についての随想」がオプション(covered call)を実践しているブログでは一番だと思います。

2011年4月14日木曜日

銀行の預金残高が過去最高の584兆円となる

日本はお金が回っていないんですね、
日本のデフレは根が深そうです・・・。

記事にもあるように、企業の内部留保が厚くなっているのが一因だそうです、
企業が内部留保を厚くしても従業員にはまわってきません。

さらに、資産の大部分は高齢者が保有しています

これからお金を使うであろう、使う必要がある若者に回っていません

若い労働者はお金を使おうにも使えない状況です(使う気になれない)

色々なところで循環が悪くなっているみたいですね。

以下、記事の引用

銀行の預金残高、最高の584兆円に
2011年04月12日

全国銀行協会の2011年3月末の全国銀行預金・貸出金速報によると、全国銀行(119行)の実質預金残高(小切手や手形を除く)は584兆5062億円となり、公表を開始した1999年10月以降で最高となった。

前年同月に比べて2.9%増で、54か月連続の増加となった。業態別では、都市銀行が同4.4%増の271兆3571億円。地方銀行(2.4%増)や第二地方銀行(1.5%増)、信託銀行(1.1%増)も伸びた。東日本大震災などの影響で企業が手元資金を厚くしており、一部が銀行預金に回ったようだ。

一方、3月末の貸出金残高は421兆1716億円。前年同月比0.8%減だった。業態別では、都市銀行は3.0%減の179兆3940億円だったが、地方銀行(1.6%増)や第二地方銀行(0.9%増)、信託銀行(0.3%増)では増えた。震災需要が出てきたとみられる。

2011年4月13日水曜日

アメリカ株式市場 大幅下落 

アメリカ株式市場も一進一退が続いています。

なかなか、サブプライム以前の水準

さらに言えばITバブルが弾ける前の水準を回復できていません。

根拠はないですが先進国の株式市場が大きく上昇するのは難しい時代になったのかなと思います。

だからといって新興諸国が大きなリターンを達成するとは限りません。

幅広く分散をすることが大切ではないかと思います。


以下、記事の引用

NY株、大幅下落=原発事故の評価悪化や原油安で〔米株式〕(12日)

時事通信
4月13日(水)5時30分配信

【ニューヨーク時事】12日のニューヨーク株式相場は、日本の原発事故の国際的評価水準が最悪のレベルまで引き上げられたことで投資家のリスク回避姿勢が強まったほか、原油価格の急落でエネルギー株を中心に売りが優勢となった。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比117.53ドル安の1万2263.58ドルと大幅に下落して終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同26.72ポイント安の2744.79で取引を終えた。
ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比1億2938万株増の9億4635万株。
日本の原子力安全・保安院が福島第1原発の事故の国際的な評価を、旧ソ連のチェルノブイリ原発事故と並ぶ「レベル7」に引き上げたことで、株などのリスク資産をいったん手放す動きが広がった。また、一時1バレル=110ドルを突破していた米原油先物の代表的指標であるWTIも106ドル台を割り込む水準まで低下し、エネルギー株を中心に売りが加速。昨日の取引終了後にダウ構成銘柄の先頭を切って1~3月期決算を発表したアルコアの業績が期待ほど良くなかったことも嫌気された。
市場関係者からは「日本の原発関連ニュースを受けて、これまで行き過ぎた動きとなっていた相場の巻き戻しが起きた」(中堅証券)との指摘が聞かれた。
個別銘柄では、アルコアが約6%安。シェブロンは3%強、エクソンモービルは2%強下落した。一方、原油安を受け、ユナイテッド・コンチネンタル・ホールディングスなどの航空株は上昇。また、最近のガソリン高の個人消費への影響が意識される中、ウォルマート・ストアーズやターゲットなどの小売りディスカウント株の値上がりが目立った。(了)

2011年4月12日火曜日

都心のオフィス空室率が過去最悪

都心のオフィスビルの空室率が過去最悪だそうです。

リートの収益の源は賃料収入です、空室率が高止まりすれば配当の引下げもあります。

ただでさえ景気がわるく保有資産の評価額が下がっている可能性もあるので、

これはリート市場に良いニュースではありませんね。

ishipponはリートに長期投資はしていません(短期の投機はします)

オフィスビルの賃貸商習慣が空室率を押し上げてるなどもあるのではないでしょうか?

敷金・礼金・連帯保証人・内装設備などオフィスを賃貸する条件・初期費用も馬鹿になりません。

オフィスを賃貸するハードルが下がれば、意外と空室率の上昇とかがあるかもしれませんね。

以下、記事の引用。


都心のオフィス空室率、過去最悪 大型ビルの完成響く

産経新聞

4月7日(木)12時45分配信
オフィス仲介大手の三鬼商事が7日発表した3月末時点の東京都心5区(千代田、中央、港、新宿、渋谷)オフィスの平均空室率は東京都心5区(千代田、中央、港、新宿、渋谷)は前月比0・09ポイント悪化の9・19%となった。上昇は3カ月連続で1989年の調査開始以来、最も高かった。大型新築ビルの完成などで募集面積が増えたためという。

空室率は昨年後半以降8%後半~9%台前半で推移しており、都心のオフィス空室率の底打ちの兆しはいまだに見えない。東日本大震災や福島原発事故で景気にも影響が出れば、さらに空室率が上昇する可能性もある。

2011年4月11日月曜日

日本航空 「会社更生手続きを終了」

備忘録として

JALが「会社更生手続きを終了」したとのことです。

株価は一度「0」になってしまいましたが

大企業でしたのでどうにか存続しているようです。

一時期は解体を叫ばれていましたが、結果的に存続しそうですね。

良い悪いは別として、こういう話はソフトランディングすることが多い気がします。

東京電力の問題も、「悲観論よりは良くなり、楽観論よりは悪くなり」

株価は「0」になるが、企業は存続するなど・・・

以下、ニュースの引用

<日本航空>会社更生手続きを終了 再上場へ多難

毎日新聞 3月28日(月)20時41分配信


経営再建中の日本航空は28日、東京地裁から、会社更生手続きの終結決定を受けたと発表した。金融機関11行から約2550億円の融資を受け、破綻(はたん)後も残る借金約3950億円を一括返済。昨年1月に会社更生法の適用申請をして以来、1年2カ月ぶりに裁判所の管理下を離れ、経営の自由度が高い「株式会社」に復帰した。だが、東日本大震災による航空需要の落ち込みなど前途は多難で、計画通り12年中に再上場できるか、予断を許さない状況が続きそうだ。【寺田剛、高橋昌紀、大久保渉】

「われわれは空で復興に貢献する」。震災翌日の12日、東京都内の日航本社。出張先から急きょ戻った大西賢社長は社員にこう訴えた。日航はこの日以降、道路や鉄道が寸断された被災地支援のため、他路線を欠航してやりくりした機材や空港スタッフを、花巻や青森、山形空港に集め、27日まで計469本の臨時便で被災者や家族らを運んだ。

日航は再生支援機構の下で、人員削減や路線縮小、機材の小型化などリストラを進めてきた。28日に発表した10年4月~11年2月の連結営業利益は1749億円と、通年予想(641億円)の3倍近くを確保。15日には、稲盛和夫会長の出身母体の京セラや大和証券グループ本社、取引先の損保大手や旅行会社など計8社から総額127億円の出資を受けた。

だが、財務基盤が盤石との見方は少ない。さらに、大震災による需要低迷の経営への打撃も避けられそうにない。28日に発表した震災後の旅客数は、国内線で当初見込みより28%、国際線で25%それぞれ減少。「日々減少幅が拡大し、4月はさらに下振れしそうだ」(大西社長)。このため日航は、4月6日から3週間程度、国際線11路線での減便を決めた。さらに関係筋によると、3月末の退役が決まっていた大型機の一部は、震災対応のため延命を決定。パイロットらには計画停電による混乱回避のため、タクシー送迎も認め始め、コスト抑制のタガも外れかかっている。

リビアなど中東情勢の緊迫を受け、急騰する原油価格も業績圧迫要因。融資再開にあたり、大手3行も、「経営内容を常に確認して判断する必要がある」(大手行幹部)と慎重な姿勢を崩していない。

また、部門別採算制の浸透を掲げる稲盛会長の下、日航は路線別の収支状況を社員が見えるシステムを構築しつつある。だが、現場からは「稲盛会長ら経営陣はまず数字ありき。これが続けば、安全性や顧客サービスの低下につながりかねない」(40歳代パイロット)と数字偏重を不安視する声が出ている。

日航は4月から、再建計画の見直しに本格着手する。稲盛会長は28日、「(業績は今期より)相当下振れするが、(現在の計画には)十分耐えられる」と強調したが、全日空や海外航空会社に後れを取る格安航空会社(LCC)への対応策など、12年内の再上場に向けた課題は多い。

会見に同席した瀬戸英雄管財人は「(稲盛会長が)確立した効率的な経営体制は、果たして本物なのか、これから問われる」と語気を強めた。専門家の間でも、「路線別の収支見直しばかりでは縮小均衡になる。上場を目指すには株主に魅力を示す必要があるが、拡大戦略が見えない」(日航出身で早稲田大学の戸崎肇教授)との厳しい見方が出ている。

最終更新:3月29日(火)1時22分

2011年4月9日土曜日

2011年3月31日 Russell/Nomura Large Value(ラッセル野村 ラージバリュー)構成銘柄一覧

2011年3月31日 時点

Russell/Nomura Large Value(ラッセル野村 ラージバリュー)構成銘柄一覧

▽▽要点▽▽

191銘柄になります。個人的には医薬品、食料品銘柄に注目しています。(青字)

年初来リターンは
Large Value -4.64%
Large Growth -1.36%

また、「Value-Growth」は-2.94%とバリュー指数が大きく負け越しています。

バリューが良いときとグロースが良い時期は異なります。

バリューのリターンが低いということは、バリュー株を仕込むにはいい期間だと思います。

レポートの詳細は「野村證券金融工学研究センター/金融市場調査部」で確認できます。

無料で提供されているレポートですが非常に有益です!

△△△△

5202 日本板硝子 ガラス・土石製品
5214 日本電気硝子 ガラス・土石製品
5332 TOTO ガラス・土石製品
5334 日本特殊陶業 ガラス・土石製品
5108 ブリヂストン ゴム製品
5110 住友ゴム工業 ゴム製品
4324 電通 サービス業
8253 クレディセゾン その他金融業
8591 オリックス その他金融業
7832 バンダイナムコホールディングス その他製品
7911 凸版印刷 その他製品
7912 大日本印刷 その他製品
7951 ヤマハ その他製品
3861 王子製紙 パルプ・紙
3893 日本製紙グループ本社 パルプ・紙
4151 協和発酵キリン 医薬品
4508 田辺三菱製薬 医薬品
4528 小野薬品工業 医薬品
4535 大正製薬 医薬品
4578 大塚ホールディングス 医薬品
2768 双日 卸売業
2784 アルフレッサ ホールディングス 卸売業
7459 メディパルホールディングス 卸売業
8001 伊藤忠商事 卸売業
8015 豊田通商 卸売業
8031 三井物産 卸売業
8053 住友商事 卸売業
8058 三菱商事 卸売業
9987 スズケン 卸売業
3405 クラレ 化学
3407 旭化成 化学
4004 昭和電工 化学
4005 住友化学 化学
4043 トクヤマ 化学
4061 電気化学工業 化学
4063 信越化学工業 化学
4088 エア・ウォーター 化学
4118 カネカ 化学
4182 三菱瓦斯化学 化学
4183 三井化学 化学
4188 三菱ケミカルホールディングス 化学
4202 ダイセル化学工業 化学
4204 積水化学工業 化学
4208 宇部興産 化学
4217 日立化成工業 化学
4272 日本化薬 化学
4901 富士フイルムホールディングス 化学
9101 日本郵船 海運業
9104 商船三井 海運業
9107 川崎汽船 海運業
6113 アマダ 機械
6302 住友重機械工業 機械
6361 荏原製作所 機械
6417 SANKYO 機械
6472 NTN 機械
6473 ジェイテクト 機械
6481 THK 機械
7011 三菱重工業 機械
7013 IHI 機械
5901 東洋製罐 金属製品
5938 住生活グループ 金属製品
8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ 銀行業
8308 りそなホールディングス 銀行業
8309 中央三井トラスト・ホールディングス 銀行業
8316 三井住友フィナンシャルグループ 銀行業
8327 西日本シティ銀行 銀行業
8331 千葉銀行 銀行業
8332 横浜銀行 銀行業
8333 常陽銀行 銀行業
8334 群馬銀行 銀行業
8354 ふくおかフィナンシャルグループ 銀行業
8355 静岡銀行 銀行業
8358 スルガ銀行 銀行業
8359 八十二銀行 銀行業
8369 京都銀行 銀行業
8377 ほくほくフィナンシャルグループ 銀行業
8379 広島銀行 銀行業
8382 中国銀行 銀行業
8385 伊予銀行 銀行業
8403 住友信託銀行 銀行業
8411 みずほフィナンシャルグループ 銀行業
8418 山口フィナンシャルグループ 銀行業
1801 大成建設 建設業
1802 大林組 建設業
1803 清水建設 建設業
1812 鹿島建設 建設業
1925 大和ハウス工業 建設業
1928 積水ハウス 建設業
1605 国際石油開発帝石 鉱業
3086 J.フロント リテイリング 小売業
3099 三越伊勢丹ホールディングス 小売業
3382 セブン&アイ・ホールディングス 小売業
8233 高島屋 小売業
8252 丸井グループ 小売業
8267 イオン 小売業
8270 ユニー 小売業
9831 ヤマダ電機 小売業
8473 SBIホールディングス 証券、商品先物取引業
8601 大和証券グループ本社 証券、商品先物取引業
8604 野村ホールディングス 証券、商品先物取引業
4676 フジ・メディア・ホールディングス 情報・通信業
9404 日本テレビ放送網 情報・通信業
9432 日本電信電話 情報・通信業
9433 KDDI 情報・通信業
9437 エヌ・ティ・ティ・ドコモ 情報・通信業
9602 東宝 情報・通信業
9613 エヌ・ティ・ティ・データ 情報・通信業
9766 コナミ 情報・通信業
2002 日清製粉グループ本社 食料品
2269 明治ホールディングス 食料品
2282 日本ハム 食料品
2503 キリンホールディングス 食料品
2801 キッコーマン 食料品
2802 味の素 食料品
2875 東洋水産 食料品
2897 日清食品ホールディングス 食料品
7701 島津製作所 精密機器
7762 シチズンホールディングス 精密機器
5002 昭和シェル石油 石油・石炭製品
5019 出光興産 石油・石炭製品
5020 JXホールディングス 石油・石炭製品
3105 日清紡ホールディングス 繊維製品
3401 帝人 繊維製品
9301 三菱倉庫 倉庫・運輸関連業
9364 上組 倉庫・運輸関連業
5401 新日本製鐵 鉄鋼
5405 住友金属工業 鉄鋼
5406 神戸製鋼所 鉄鋼
5411 ジェイ エフ イー ホールディングス 鉄鋼
9501 東京電力 電気・ガス業
9502 中部電力 電気・ガス業
9503 関西電力 電気・ガス業
9504 中国電力 電気・ガス業
9505 北陸電力 電気・ガス業
9506 東北電力 電気・ガス業
9508 九州電力 電気・ガス業
9509 北海道電力 電気・ガス業
9513 電源開発 電気・ガス業
9531 東京瓦斯 電気・ガス業
9532 大阪瓦斯 電気・ガス業
9533 東邦瓦斯 電気・ガス業
4062 イビデン 電気機器
4902 コニカミノルタホールディングス 電気機器
6665 エルピーダメモリ 電気機器
6701 日本電気 電気機器
6724 セイコーエプソン 電気機器
6752 パナソニック 電気機器
6753 シャープ 電気機器
6758 ソニー 電気機器
6762 TDK 電気機器
6767 ミツミ電機 電気機器
6770 アルプス電気 電気機器
6841 横河電機 電気機器
6845 山武 電気機器
6923 スタンレー電気 電気機器
6952 カシオ計算機 電気機器
6963 ローム 電気機器
6971 京セラ 電気機器
6981 村田製作所 電気機器
7752 リコー 電気機器
5706 三井金属鉱業 非鉄金属
5711 三菱マテリアル 非鉄金属
5802 住友電気工業 非鉄金属
5803 フジクラ 非鉄金属
8804 東京建物 不動産業
8815 東急不動産 不動産業
8630 NKSJホールディングス 保険業
8725 MS&ADインシュアランスグループホールディングス 保険業
8766 東京海上ホールディングス 保険業
8795 T&Dホールディングス 保険業
6201 豊田自動織機 輸送用機器
6902 デンソー 輸送用機器
7003 三井造船 輸送用機器
7201 日産自動車 輸送用機器
7203 トヨタ自動車 輸送用機器
7240 NOK 輸送用機器
7259 アイシン精機 輸送用機器
7261 マツダ 輸送用機器
7262 ダイハツ工業 輸送用機器
7267 本田技研工業 輸送用機器
7269 スズキ 輸送用機器
7270 富士重工業 輸送用機器
9005 東京急行電鉄 陸運業
9009 京成電鉄 陸運業
9020 東日本旅客鉄道 陸運業
9021 西日本旅客鉄道 陸運業
9022 東海旅客鉄道 陸運業
9042 阪急阪神ホールディングス 陸運業
9048 名古屋鉄道 陸運業
9062 日本通運 陸運業
9064 ヤマトホールディングス 陸運業

バリュー株 追加購入

先日、日本株式を追加購入しました。

銘柄は以下になります。

7203 トヨタ
2503 キリンHD
2802 味の素

「Russell/Nomura Large Value(ラッセル野村 ラージバリュー)構成銘柄」より選択しています。

・現在保有している銘柄とセクターが異なる

・ボラティリティーが低いと思われる

・円安になり収益が上がる企業(←トヨタですが・・これについては投機的に趣味として購入)

点などを考慮して選択しています。

ファンダメンタル分析でインデックスを継続的にアウトパフォームできるとは思っていません、大体インデックスと同様の動きが出来ればと思っています。

インデックス投資のみだとあまりに暇なので、バリュー投資をしています。


2011年4月8日金曜日

円安でも株価が上昇しなくなっている

















日本の成長エンジンは輸出産業なので円安になれば、株価が上がることが多くありました。
しかし、3.11以降は関連性が薄れてきているようです。

特に直近の株価と円安関係は正反対の動きをしています。
円安なのに株価が下がっています。

震災にの被害で輸出産業がダメージを受けたため、
円安になってもそのメリットが享受できないと受け止められているのではないでしょうか
事実はどうであれ、株価と円安の関連に変化が起きているようです。
(ishipponとしては日本の輸出依存度は突出して高くないので、円高で利益を得ている業界も多数あると思っています。)

個人的には慌てずにアセット・アロケーションに従い投資を継続します。

2011年4月7日木曜日

「東証REIT指数連動型上場投信(ETF)」を売却

前回のエントリーで購入していた

本日 「東証REIT指数連動型上場投信(ETF)」を売却しました。

もともと相場の急落時に投機的に購入しました

ある程度、利益が上がったため売却しました。

ishipponのポートフォリオの目標リターンは5%であるため

投機的に購入した場合、5%を超えた時はあまり深追いせずに売却(利食い)をしています。

2011年4月3日日曜日

「キリンホールディングス」の長期チャート 購入検討バリュー株

「キリンホールディングス」の購入機会をうかがっています。


「Russell/Nomura Large Value(ラッセル野村 ラージバリュー)構成銘柄」でバリュー株になります。


PERは少し高め(予想PER:18.14倍)
(予想EPS:60.1)
PBRは低め(実績PBR:1.09倍)

予想配当利 :2.48%


典型的な低PBR株、バリュー株です。



10年間のチャートを見る限り、TOPIXをアウトパフォームしています。(赤:TOPIX、青:キリン)

事業の内容として
【特色】ビール類シェア国内2位。飲料、医薬等を積極的に買収し多角化推進中。傘下に協和発酵キリン
【連結事業】酒類50、飲料・食品29、医薬10、他11
【海外】23
となっています。

生活必需品銘柄は業績が安定している傾向があるので、ポートフォリオに組み入れる予定です。

「味の素」の長期チャート 購入検討バリュー株

「味の素」の購入機会をうかがっています。

「Russell/Nomura Large Value(ラッセル野村 ラージバリュー)構成銘柄」でバリュー株になります。

PERは少し高め(予想PER:24.26倍)

PBRは低め(実績PBR:1.01倍)

予想配当利 :1.85%

典型的な低PBR株です(バリュー株です)


10年間のチャートを見る限り、TOPIXと同様の動きをしていますがTOPIXよりもボラティリティーが低そうです。(赤:TOPIX、青:味の素)

TOPIXのETFを買うよりも「味の素」などに分散投資をしたほうがボラティリティーも低く、費用もかからないので良いと思います。(個別のリスクは残りますが)

2011年4月2日土曜日

「国債日銀引き受け」ならインフレ ~財政規律崩壊~

「国債日銀引き受け」ならインフレ発生と財政破綻が起こると市場関係者は危惧しているようです。

理由として

▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽

「いったん引き受けが始まれば復興国債だけでは済まなくなり恒常化するのが歴史の常」

「日銀が政府にとって便利な金庫となれば、とめどもない流動性供給があっという間にインフレをもたらすことは歴史も証明している。」

△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△

だそうです。

多分、今回の大震災のみの国債日銀引き受けなら大丈夫なのでしょう。

マーケットが心配しているのは「国債日銀引き受け」の恒常化だと思います。

確かに、1965年の「赤字国債の発行」を契機に赤字国債が恒常化しました。

にしても、「歴史の常」とか「歴史が証明」しているという文句は客観的な説得力に乏しい気がします。必ず歴史は繰り返すとは限りませんし。

ただインフレの可能性については注意した方がいいのかもしれません。

以下、ニュースの引用

2011年03月31日
「国債日銀引き受け」ならインフレ発生と財政破綻、市場関係者が危機感

3月31日、東日本大震災の復興財源の調達に向け、日銀の国債引き受け検討がとりざたされていることについて、市場関係者の間では財政破綻につながるとして強い危機感が浮上している。

[東京 31日 ロイター] 東日本大震災の復興財源の調達に向け、日銀の国債引き受け検討がとりざたされていることについて、市場関係者の間では財政破綻につながるとして強い危機感が浮上している。

市場から日銀が国債を買い入れる場合と異なり、直接引き受けの場合、市場による金利を通じた国債発行のコスト評価もなくなり、財政規律の崩壊につながりかねない。歴史的にみても高インフレを招く原因になることが知られており、巨額の国債発行残高を抱える日本の現状では、1、2ポイントでも金利が上昇すれば利払いコストの増大から財政破綻をもたらすことになると市場関係者は懸念を隠さない。 

<日銀の国債引き受け、与謝野担当相とエコノミストの懇談でも話題に> 

日銀による国債引き受けは、30日に開かれた与謝野馨経済財政担当相と民間エコノミストの懇談でも話題にのぼった。与謝野担当相は、国債増発の際の金融市場の反応を気にしていたもよう。与党内には復興のための国債を日銀が引き受ければ問題はないとの意見が浮上している。これについて出席したエコノミストらは非常に危険だとして反対意見を述べた。

BNPパリバ証券・チーフエコノミストの河野龍太郎氏は「副作用があまりに大きい。いったん引き受けが始まれば復興国債だけでは済まなくなり恒常化するのが歴史の常」と主張。JPモルガンのチーフエコノミスト・菅野氏も同様の意見を表明。すでに、現在の国債市場でさえ、発行残高の大きさや価格形成は、日本の財政クレジットコストを十分に織り込んでおらず、国債バブルといってもよい状況だと説明、日銀の国債引き受けはそれ以上に非常に危険だとした。 

<高いインフレ率を招く可能性> 

政治家の間には、日銀が現在行っているように市場から国債を買い入れることと直接引き受けることの違いが認識されていない面もあるようだ。第一生命経済研究所・主席エコノミストの熊野英生氏は「ファイナンスをどうするかという問題ではなく、財政規律の崩壊の問題だととらえてほしい」と説明する。 

日銀が政府にとって便利な金庫となれば、とめどもない流動性供給があっという間にインフレをもたらすことは歴史も証明している。

それがなくとも大震災の影響で、「今後はデフレではなくてインフレ圧力が高まる」(菅野氏)との見方が浮上している状況だ。企業の供給能力が低下する一方で、復興需要や企業の投資増加が順調に発生すれば需給ギャップを縮小させる。貿易・経常収支の赤字転落の可能性は円安を進行させる。 

今年半ばには輸入の増加による貿易赤字を予想する声が広がっている。これは経常収支の赤字転落がそう遠くない時期に訪れることを示唆し、円安が加速する可能性がある。これまで簡単には崩れなかったデフレ構造が変化する可能性が高まっている。

さらに日銀引き受けの議論が現実味をおびれば、それをきっかけとするインフレ加速は確実だとエコノミストらは見ている。 

<長期金利が1、2ポイント上昇すれば財政破綻へ> 

インフレに伴って長期金利が上昇すれば、巨額の国債利払いにあえぐ日本の財政はあっと言う間に破綻すると指摘されている。

財務省の試算(11年度予算の後年度歳出歳入への影響試算より)では、慎重な経済見通しを前提にした場合、11年度の長期金利が仮に2%とした場合に、国債費は2014年度に27.1兆円となるが、長期金利が1%ポイント上昇すれば14年度の国債費は4.2兆円増加する。これは消費税の2%に相当する金額だ。長期金利が2%上昇すれば8.5兆円の増加となり消費税4%に相当する。

河野氏は「1─2 ポイントの政府の資本コスト上昇が財政破綻をもたらす。復興支援が、新たな危機(財政危機)につながることは避けなければならない」としている。 

<政府も日銀も規律をもって対応すべき> 

白川方明総裁が何度も国会で答弁しているように、日銀自身が国債直接引き受けの可能性を否定するのは当然だが、一方で、日銀も復興支援に積極的に関わる姿勢を強調しすぎるあまり政府の財政規律が崩れることのないよう、規律をもって対応すべきとの意見も出てきた。 

第一生命経済研究所の熊野氏は、日銀が財政支援をしようにも、政府与党自体が規律を失いかけていると見ている。「日銀による国債直接引き受けなど、きちんと詰めていないと思われる議論が表に出てしまうなど、政府与党のガバナンスの足腰が弱く、非常に危うい」と指摘。一方で、日銀についても「資産買い入れ基金で国債を買い入れる際に銀行券ルールとは別枠にした。このアリの一穴が今やダムの決壊につながりかねない状況」と危惧している。

ファィナンスの話ばかりが先行している状況だが、復興支援はまず金額ありきではなく、どのような復興を目指すのかを考え、それを実務的に積算した上で総額が出てくるものであり、そうした規律ある財政支出を行うべき、との批判が強まっている。 

(ロイターニュース 中川泉;編集 石田仁志)

2011年4月1日金曜日

東電問題は解決してないが日経平均は上昇

東電の問題は解決せず長期化しそうです。
東京電力の国有化の噂も流れはじめています。
そんな中でも今日の日経平均は上昇して終わりました。

▼▼マーケットの状況▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼▼

日経平均株価
9,755.10
+46.31

NYダウ
12,353.37
+2.76

米国
$82.8400

▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲▲

日本経済に与える震災の影響は大きく、
このような場合は下げ相場が長期化することが多いです。

焦らずにマーケットを観察しつつ、
以下のバリュー株に投資するタイミングを狙っていこうと思います。

7203 トヨタ
2503 キリンHD
2802 味の素
4535 大正薬
4547 キッセイ薬
4186 東応化
8012 長瀬産